Inside Asian Gaming

2021 年 10月 IAG JAPAN 103 A sia’s integrated resort landscape has grown exponentially over the past decade, with Macau firmly cementing its status as the gaming capital of the world, the Philippines emerging as a clear No.2 in Asia, and the likes of Vietnam, South Korea and Cambodia pushing their way onto the regional radar. But 10 years ago there weren’t a whole lot of options, with only Macau and Singapore – the latter having launched its two IRs just 12 months earlier – making a significant splash. In the October 2011 issue of IAG , we took a look at how the industry was shaping up across Asia and which jurisdictions were most likely to emerge as serious gaming destinations in the future. Looking back, it certainly makes for interesting reading. A little over a year after the opening of its first IR – Resorts World Manila – the Philippines was seen as an unknown quantity at the time. As IAG noted, analysts recognized significant opportunity in the market but there were also concerns over attracting investment given the volatile political landscape and infrastructure concerns. Those concerns have proved largely unfounded, with the past 10 years seeing the Entertainment City precinct emerge with its three IRs, soon to be four, pushing industry GGR to US$4.3 billion in 2019 (pre-COVID). ア ジアの統合型リゾート市場は過去10年の間 に急激に成長した。マカオは世界のゲーミン グの中心地としての地位を固め、フィリピン はアジアNo.2として明確に台頭し、ベトナム、 韓国そしてカンボジアといった国々が、この 地方の勢力図に押し入ってきている。 しかし10年前にはこれほど多くの選択肢はなく、マカオとシ ンガポールのみ、そのシンガポールがたった12カ月前に2つの IRを開業させ、大きな注目を集めたばかりだった。 IAGの2011年10月号では、業界がアジア全土でどのように形 成されているのか、そしてどの法域が将来、競争力のあるゲーミ ング地として台頭する可能性が最も高いかについて考察してい た。読み返してみると、非常に興味深い記事となっている。 国内初のIR、リゾートワールド・マニラのオープンから1年を 少し過ぎたばかりのフィリピンは当時、未知数だと考えられて いた。IAGが書いたように、アナリスト達は市場の大きなチャン スは認めながらも、不安定な政治状況とインフラの問題を考え て、投資を集めることへの懸念も示していた。それら懸念は、大 部分が事実無根であったと証明されており、過去10年間に3つ のIR（まもなく4つになる）を有するエンターテインメント・シティ が、2019年（コロナ前）には業界のGGRを43億米ドル（4,730億 円）にまで押し上げた。 韓国とベトナムも、IR開発という点においてはその間に大き な動きを見せており、それぞれが3つのIRをオープンさせた。しか し、そのインパクトは確実にフィリピンほどの規模には達してい ない。注目すべきは両市場が、それぞれ1つを除いては（韓国の 江原ランドとベトナムのコロナリゾート）、外国人専用に厳しく 限定している点で、故にコロナ禍の多大な影響を受けている。 おそらく、2011年に我々が考察した国の中で最も興味深いの が日本と台湾だ（そう、台湾！） 当時推測されていたのは、日本が、津波と原発事故からの復 興を支援するための手段として新カジノ法を通す準備をしてい るというものだった。事実、2つの法案のうちの最初の1つが最 終的に成立するのに6年かかった。そして過去数年間の大きな 盛り上がりの後、日本版IRの未来はかつてないほどに不安定な 状況となっており、政府が来年、予定通り3つのライセンスを発 行するかどうかに大きな疑問符がつきはじめている。 台湾に関しては、年間約20億米ドル（2,200億円）ほどに相当 10年前