20日には聖火がギリシャから日本に到着した。これが東京2020オリンピック聖火リレーのスタートや競技開始までのカウントダウンのきっかけになるはずだった。だが、IOCが17日に予定通りの開催を目指す方針を改めて示してからたった一週間で、新型コロナウィルスのパンデミックで世界中の状況は大きく変化している。
先週から、土日にかけて米国陸上競技連盟(USATF)等、各国のスポーツ組織がそれぞれの国内オリンピック委員会に延期を要請した。1年延期の要請もあれば、「新型コロナウイルスの状況が世界規模でしっかり終息するまで」の延期の要請もあった。
延期の要請を声明した組織にはUSATF、米国水泳連盟、フランス水泳連盟、スペイン王立陸上連盟、ノルウェー・オリンピック委員会、ブラジル・オリンピック委員会、スロベニアNOCが含まれる。今後更に増えるだろう。
ブラジルオリンピック委員会は21日、「選手が競技に臨むために必要なトレーニングと世界大会が中断され、コンディションを維持するのが難しい状態だ」として、東京大会を1年間延期するよう求めた。
以前、東京都小池 百合子知事はIOCの判断に従うと強調し、IOC会長トマス・バッハ氏は世界保健機関(WHO)の指示に従うと述べた。異例として、今週、今月に入り3回目となるIOCの理事会が開かれる。先週、ザ・エコノミックタイムズとのインタビューでバッハ会長は「東京オリンピックについて様々なシナリオを検討しているが、そのなかに取りやめは含まれていない」と指摘した。