マカオのGGRの見通しの中であらゆる改善の可能性に関する透明性が欠如していることで、投資顧問会社、バーンスタインのアナリストたちは、80%の減収が3月を通じて続くことを予想している。
この厳しい見通しは、マカオのGGRが2月は前年比65%減の21億マカオ・パタカ(約290億円)、1日平均で2億5,500万マカオ・パタカから2億6,000万になるというバーンスタインの予想に現れている。
アナリストのヴィタリー・ウマンスキー氏、ユーニス・リー氏そしてケルシー・ヂゥー氏によると、近い将来にこの減少が弱まる明かな兆しは一切ない。
彼らは、「マカオへのIVS(個人訪問スキーム)と団体旅行ビザが停止されており、大半の交通手段が酷く混乱し、大部分の航空会社がマカオおよび周辺の空港への航空便をキャンセルまたは制限している。
我々は2月に90%減、そして(渡航で大きな改善がないという想定で)3月には80%減となる可能性があると予想している。話を聞いた事業者たちは、現段階では回復のタイミングについてはっきりしたことは一切見ていない」と述べた。
バーンスタインは、かなり不安定ではあるものの、営業再開以降マスよりもVIPが好調であることを指摘し、「これは当然のことだ。短期予想(20年上半期など)は、この時点では大部分が推測に過ぎず、現在の最大の変動因子はいつ中国からの渡航制限が解除されるかだ」とアナリストたちは述べた。